日本ホテル協会について
次の100年を、輝かせるために。
以来100年以上にわたり、ホテルの質の向上・ホテル産業の振興、人材の育成などに力を注ぎながら幅広い活動を行っております。
いずれも日本ホテル協会の入会基準をクリアした、日本を代表するホテルとして高い評価をいただいております。
Message会長メッセージ
以来、100年以上にわたり、ホテルの質の向上・ホテル産業の振興、人材の育成、社会的要請に対する対応、ホテル業務に関する調査研究などに力を注ぎながら幅広い活動を行っております。
会員ホテルは、いずれも日本ホテル協会の入会基準をクリアした、
日本を代表するホテルとして高い評価をいただいております。
当協会のミッション及び活動にご賛同いただき、
是非この機会に入会のご検討をいただければと存じます。

一般社団法人日本ホテル協会
蔭山 秀一
Main Activities協会の主な活動
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ホテル産業の振興のために
日本ホテル協会では、日本のホテル産業の発展と観光立国の実現に貢献するため、そして、ホテル業が抱える様々な問題の解決するために、国や与党へ様々な提言や要望活動を行うとともに、国の各種検討会や行事にも積極的に参画しています。
特にコロナ禍においては、国の感染防止対策や旅行支援策、宿泊業界の支援につき様々な要望を行いました。
また、ホテル産業に関係する国の法制度や予算・税制につき、会員ホテルに迅速にわかりやすく情報提供しています。
また、国際ホテル・レストラン・ショー、FOODEX JAPANなどの展示会を開催し、ホテル産業における施設・設備・食材などについて最新情報の提供も行っています。 -
ホテルのサービス水準の向上のために
ホテルの品質は、そこで働くスタッフのクオリティでもあります。日本ホテル協会では従業員の職務能力・資質向上のためのマニュアルやDVDを作成し、協会加盟ホテルのみならずホテル教育専門学校や旅館などにも提供し、宿泊産業全体の質的向上に貢献しています。
また、海外からのお客様をお迎えするにあたり、「中国語・韓国語ホテル会話ハンドブックとCD」を作成しています。
さらに、幹部育成セミナー、ホテルウエディングコーディネーター・ワークキャンプ等の研修会を行うほか、技能五輪国際大会ホテルレセプション職種の代表選考を行っています。 -
ホテルの社会的な役割の遂行のために
安心・安全で快適な施設・サービスの提供はホテル事業の社会的責務です。火災や地震、感染症等への対応策に関する調査・研究など、お客様の安全確保のための活動は勿論、バリアフリー、環境、フードロスなどホテルが社会的に果たしていくべき役割を考えていくことも日本ホテル協会の大切な使命です。このため、SDGs委員会を設置し、カーボンニュートラル行動計画のフォローアップなどの対応を進めるほか、社会的貢献に対する会長表彰により会員ホテルによる先進的取り組みを表彰しています。
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経営のサポートのために
よりよいサービスの実現も、安定した経営あってこそ。日本ホテル協会では、会員ホテルの経営の参考資料として、全国主要ホテル経営実態調、労務関係参考資料、宿泊関係統計資料などを発行しています。また、ホテルの経営者を対象とした「トップセミナー」を開催しています。
また、ホテル経営に当たって法律や会計上疑問が生じるような場合には、関係省庁、顧問弁護士や公認会計士などの協力を得て、事務局から回答サービスを行います。 -
ホテルの利用促進のために
協会会員ホテルの一層の利用促進のため、協会ホームページを通じた会員ホテルの詳細情報を提供しています。
また、協会の広報誌として「ホテルレビュー」を発行し、協会のブランド向上を図っています。
History沿革
| 明治42年 |
6月日本ホテル組合を28ホテルで結成 9月日本ホテル協会と改称 |
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| 大正9年 |
ジャパンツーリストビュロー(後の日本交通公社)と協力し入港する外国船にホテルの空き室状況を通報 |
| 昭和4年 |
鉄道省、日本ホテル協会等により対米共同広告委員会を創設して宣伝を実施 |
| 昭和16年 |
日本ホテル協会、社団法人として鉄道大臣より認可 |
| 昭和23年 |
会員入会資格を策定 |
| 昭和24年 |
国際観光ホテル整備法制定 |
| 昭和25年 |
機関誌「ホテルレビュー」創刊 |
| 昭和37年 |
国際観光ホテル整備法一部改正(登録ホテル・旅館の宿泊料その他の料金が届出制となる) |
| 昭和39年 |
第一次ホテルブーム |
| 昭和39年 |
日本ホテル協会、東京オリンピック給食業務受託 |
| 昭和44年 |
第二次ホテルブーム(ホテルの大型化) |
| 昭和46年 |
第三次ホテルブーム(ホテルの高層化始まる) |
| 昭和47年 |
札幌オリンピック給食業務にあたる |
| 平成元年 |
日本ホテル厚生年金基金設立 |
| 平成4年 |
国際観光ホテル整備法改正(基準暖和) |
| 平成15年 |
日本ホテル厚生年金基金解散 |
| 平成15年 |
日本ホテル業企業型年金(総合型確定拠出年金制度)設立 |
| 平成21年 |
9月日本ホテル協会創設100周年 |
Association Information協会情報

| 役員 (令和7年3月27日現在) |
会 長
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副会長
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常任理事
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専務理事
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理事
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監事
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| 設立 | 1909年(明治42年) |
| 所在地 |
〒100-0004 東京都千代田区大手町2-2-1 電話:03-3279-2706 |
| 支部事務局 |
北海道支部
札幌市中央区北五条西7-2-1 京王プラザホテル札幌内
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東北支部
宮城県仙台市青葉区中央1-1-1 ホテルメトロポリタン仙台内
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関東支部
埼玉県熊谷市小江川228 ホテルヘリテイジ内
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信越支部
長野県北佐久郡軽井沢町軽井沢925 軽井沢万平ホテル内
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東京支部
東京都港区虎ノ門2-10-4 The Okura Tokyo 経営企画室内
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神静山梨支部
神奈川県横浜市中区山下町10番地 ホテルニューグランド内
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中部支部
愛知県名古屋市中村区名駅1-1-4 名古屋マリオットアソシアホテル内
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京滋奈支部
京都府京都市中京区一之船入町537番地の4 ホテルオークラ京都内
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大阪兵庫支部
大阪府大阪市北区中之島5-3-68 リーガロイヤルホテル内
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中国四国支部
広島県広島市中区基町6-78 リーガロイヤルホテル広島内
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九州支部
福岡県福岡市博多区中洲5-1-6 博多三八ビル4F
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沖縄支部
沖縄県国頭郡恩納村字名嘉真ヤーシ原2591-1 沖縄かりゆしビーチリゾート・オーシャンスパ内
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